金融・住宅関連データが豊富なGIS | ＮＲＩが提供するGISソフト
簡易操作性を追及したGIS
市販のGISソフトは、様々なお客様のニーズに応えていく中で、非常に多くの機能を装備するに至りましたが、我々がエリアマーケティングのコンサルを実施する上で利用する機能は、GISのごく一部の機能に限定されていることがわかりました。
そこで、マーケット・トランスレーター（GISソフト）の開発にあたっては、機能をコンサルを実施する上で必要なものに絞り込むとともに、コンサルで必要なアウトプットはワンクリックで抽出できるような作りこみを行うことで、GISソフトの簡易操作性を追求しました。
商圏カルテ作成機能
マーケット・トランスレーター（GISソフト）の主要な機能として商圏カルテ機能があります。この機能では、分析対象地域（商圏）の地域特性を、ＮＲＩの独自推計データを駆使して可視化するものです。以下に、そのアウトプット例をご紹介します。
ステップ１：商圏設定
- 商圏カルテを作成するためには、最初に対象とする商圏（エリア）を設定する必要があります。下図は、マーケット・トランスレーター（GISソフト）を使って円商圏を設定したサンプル図になります。
- なお、このGISソフトでは、商圏設定方法としては、下図左側に配した７つの集計方法（円、沿線、フリーハンド、行政界選択、地図上選択、拠点テリトリ、時間圏）を用意しております。
ステップ２：商圏カルテ作成
- 商圏を設定したら、次に前図の赤い枠で示した「商圏カルテ」ボタンを押します。これで、下の商圏カルテが自動生成されます。なお、マーケット・トランスレーター（GISソフト）では、デフォルトで金融版と不動産版の商圏カルテをご用意しております。
- 金融版商圏カルテ
- 金融版商圏カルテには、設定したエリア内の現状における金融資産総額とその内訳（預貯金、貯蓄性保険、有価証券、負債（住宅ローン、カードローン））が表示されます。また、当該地域の金融資産が2030年にかけてどの程度伸びるのか減少するかを「将来性」として指標化しています。その他、世帯平均の金融資産や金融資産ランク別の構成比、年齢構成、職業構成など、金融機関がエリア戦略を検討する上で必要なデータを表示します。
- なお、このカルテ内容は、自社の顧客データを反映させたり、他の国勢調査データを円グラフで表示するなど、お客様が自由に変更することができます。
- 不動産版商圏カルテ
- 不動産版商圏カルテでは、設定したエリア内のリフォームニーズ、住宅取得ニーズ、住宅売却ニーズを集計して表示できる点が大きな特徴です。また、住宅関連の国勢調査データ（住宅形態、住宅所有形態、居住年数など）や基礎的な住民年齢構成等の実態を可視化します。
- なお、このカルテ内容は、自社の顧客データを反映させたり、他の国勢調査データを円グラフで表示するなど、お客様が自由に変更することができます。
